東京都が昨年秋に都内の銭湯を対象に行ったアンケートの結果、約半数の銭湯が「廃業を検討している」と回答していることがわかりました。
アンケートは都内647軒の銭湯を対象に昨年秋に実施した結果、291軒（45％）が「転廃業の予定がある」「いずれは転廃業する」と答え、うち約90軒が5年以内に廃業する意向を示したということです。
このアンケート結果を受け東京都や業界団体は、銭湯は厳しい経営環境に置かれているものの、2020年の東京オリンピック・パラリンピックで日本の文化として世界に発信する施設として期待されているだけに、外国人向けのPRを強化するなど生き残りを図りたいと話しています。